建設業の生産は、現場ごとでその規模、内容が異なる。1件ごとに受注して初めて生産が行われるのが特徴となっている。工事量が経済情勢や発注者の事情で左右され、安定せず、工程によって必要な職種が異なる。不況で工事量が減少すれば過当競争に陥り、現場は赤字工事を解消するためのやりくりに追われる。逆に工事量が増大すれば、下請けや職人の確保に苦労する。このため、総合的な管理監督機能を持つ総合工事業（ゼネコン）と直接施工機能を担う専門工事業（サブコン）に分業化している。
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建設工事業は、元請志向の強い設備工事業、現場工程が中心になる躯体職種（とび・土工、鉄筋、型枠大工）、仕上げ職種（内装、外装）に分かれ、それぞれ問題意識も仕事内容も異なる。元請・下請関係は時代とともに変化し、元請けの下請外注比率は1965年の25.5％から2004年の62.4％へと増大した。こうした下請外注の増大が労働生産性低下の一因ともされる。